楽天市場やAmazonと並び、多くの会員を抱えているヤフーショッピング。規模が大きいモールのため、出店を検討中の方も少なくないでしょう。ここでは、ヤフーショッピングでのショップ立ち上げ方法や出店費用のほか、成功させるコツを解説します。
ヤフーショッピングでショップを立ち上げる際は、最初に以下の書類を揃えておきましょう。なお、個人事業主と法人では必要書類が一部異なります。
以下に該当する商材を取り扱う場合、免許・資格情報や書類の提出が必要です。
ヤフーショッピングでショップを立ち上げる流れは次のとおりです。
ヤフーショッピングに出店した場合、以下の費用が発生します。
| 初期費用 | 無料 |
|---|---|
| 月額システム利用料 | 無料 |
| 売上ロイヤリティ | 無料 |
| ストアポイント原資負担 | 1〜15% |
| キャンペーン原資負担 | 1.5%〜 |
| アフィリエイトパートナー原資負担 | 1〜50% |
| アフィリエイト手数料 | アフィリエイトパートナー報酬原資の30% |
| ストア決済サービス手数料 | 決済方法による |
初期費用だけでなく、月額料金やロイヤリティも無料です。必要なものは各種原資の負担と決済手数料のみとなっています。店舗負担が抑えられるため、出店のハードルは低いといえます。
ヤフーショッピングでショップを成功させたい方は、競合をしっかりと分析し、他店と差別化できる施策を取り入れましょう。ヤフーショッピングは、2022年12月時点で総店舗数が120万店あるとされています。楽天市場の21倍以上であり(※)、出店のハードルが低い分、競合がとても多いのです。売上を獲得するためには、他社との差別化を強く意識して取り組まなくてはいけません。
一例としては、他店では買えない独自商品を売り出す、仕入れルートを開拓して他店より安く提供するなどが挙げられます。また、あえて商材とターゲットを絞り込み、ニッチな領域で勝負するのも一手です。
イベントやキャンペーンを有効活用するのもよいでしょう。ヤフーショッピングでは、お得に買い物できるキャンペーンなどを積極的に実施しています。そうしたキャンペーンに参加し、店舗の露出度を高めることで売上獲得の機会が増えます。
※参照元:楽天市場公式HP(https://www.rakuten.co.jp/ec/compare/)2023年6月末参照時点
ヤフーショッピングは立ち上げのハードルが低く、出店費用やロイヤリティが無料です。一方で店舗数が多いため、本気で成功したい場合は工夫が必要です。EC運営代行会社に相談し、立ち上げからサポートを受けてみるのもよいでしょう。
ヤフーショッピングでのEC運営代行の活用の仕方についてもっと知る
戦略立案や制作、広告運用など販促業務、受注処理やカスタマーサポート、物流などバックエンド業務と、EC運営では検討すべきことが山積み…。さらに、売上げを伸ばすためにはこれら各業務を連動させ、効果を最大化させることが必要とされます。
販促からバックエンドまで一貫してサポートできる会社へEC運営代行を依頼すれば、販促業務の施策改善・バックエンド業務の対応品質向上を両面から支えてくれます。
部分的ではなく販促業務・バックエンド業務を図り、多角的な施策を実行していくことが次なる成長のポイント。EC運営に必要な業務を一括で任せることができる支援範囲の広さから、的確なアプローチができる会社を紹介します。

制作やマーケティング支援だけではなく、システムの開発や1日7,000件を超える受注・顧客対応(※)など細部の業務まで一貫して支援し、モール・カート仕様へ深い知見があるのが特徴。
・広告に手を尽くしたのに十分な集客効果が出なかった
・顧客が定着せず離れていってしまう
等の課題を抱えているEC事業へ、制作や店舗・商品設定ノウハウを生かした多様な施策を提供します。
販促業務支援
広告だけではなく、カート・モール仕様に合わせた施策提案を実施。クリエイティブ最適化や、商品レビュー活用、LTV(顧客生涯価値)の引き上げなど課題に合わせたアプローチ方法を提供します。
バックエンド業務支援
Yahoo!・楽天の公式コマースパートナーにも認定(※)されており、楽天直販店舗のバックエンド業務代行も行うCS対応品質が特徴。顧客対応データを、問い合わせの削減やページ改善などに活用しています。

流行を抑えた新しい集客手段や海外への物流支援、さらにはメーカー向けの販路拡大のDXサービスを展開するなど、新たな顧客層に向けたアプローチ手段を豊富に持っているのが特徴。
・顧客のトレンド感度が高く、情報の目新しさが必要
・新規顧客へ向け、プロモーション方法を模索している
といった企業へ、モール広告など既存集客方法にこだわらない新しい接点を提供します。
販促業務支援
SNS広告やインフルエンサーマーケティングに加え、ライブコマースに特化したアプリの運営も行っており、幅広い集客手法の提案が可能。新しい手法を積極的に利用し、新規顧客層へのアプローチが期待できます。
バックエンドの業務支援
全国15拠点に倉庫を保有し、グローバル出荷は200か国へ対応可能です。(※)国内・越境ECのどちらも支援可能であり、事業成長フェーズに応じて、必要な物流機能を柔軟にカスタマイズすることができます。
※1 参照元:オンサイト公式(https://on-sight.biz/service/e-commerce/)2023年5月12日時点
※2 参照元:いつも公式(https://newgraduate.itsumo365.co.jp/about/)2023年5月12日時点
【選定条件】
2023年5月12日時点、「EC運営代行」とGoogle検索し表示される86社より、公式HPに実績(※3)を明記している30社を選定。
そのうち、運用後の体制(内容・頻度)について明記している11社より、
売上拡大に必要な幅広い提案ができるとして、支援範囲が広い(※4)会社2社を選定しています。
※3 実績:取引件数もしくは取引社数の掲載有無で判断。
※4 支援範囲が広い:以下のEC運営に必要な一連の業務である6項目(戦略立案・広告運用・制作・受注処理・カスタマー対応・物流支援)への対応可否を公式HPに記載の情報から判断。11社のうち、「オンサイト」「いつも」のみ、6項目すべてに対応。